サラリーキャップを導入するKリーグ、中リーグと違う点は?
スポーツ京郷



※一部要約

中国スーパーリーグと韓国のKリーグが並んでサラリーキャップを導入する。
だがその木目は少し違う。
スーパーリーグが非効率的な投資を阻むための強力な"個人制限"なら、Kリーグは選手だけでなくクラブ全体の発展のための"比率制限"である。

韓国プロサッカー連盟は15日、ソウル鍾路区のサッカー会館で第8次理事会を通じて2023年から比率型サラリーキャップの導入など、クラブ経営効率化方案を議決した。
比率型サラリーキャップはクラブの総収入の中で選手団人件費の支出額の比重が一定の比率を越えないようにする制度だ。
つまりクラブの総収入が増えるほどサラリーキャップの規模も大きくなる。
バレーボールとバスケットボールでしている一括的な選手年俸総額の上限ラインを置く"金額型サラリーキャップ"とは違う方式で、スペイン・プリメーラリーガがこの制度をしている。

連盟が比率型サラリーキャップを導入しようとしている理由は、クラブ全体の発展を図るためである。
これまで多くのチームが成績のために選手団を設けることだけに大金を使っていた。
そうするうちにフロントが運営するユース政策やマーケティングなどに対しては、大きな投資が成り立たなかった。
この制度は両者が適切なバランスを取ることに焦点を合わせている。
成績がいくら良くてもフロントの力量が伴うことができなければ、長期的には競技力と興行という二兎をどちらも逃すことになり得る。

一方、中国スーパーリーグはすぐ来年からサラリーキャップを導入することにした。
Kリーグのような比率型ではなく単純な金額サラリーキャップだが、その強度が高い。
中国サッカー協会(CFA)によると、来年から中国選手の最大年俸が1000万中国元(約16億7000万ウォン)から500万中国元(約8億3000万ウォン)に減り、選手団内の中国選手の平均年俸が300万中国元(約5億ウォン)を越えてはならない。
そこに外国人選手の獲得時に最大300万ユーロ(約39億ウォン)まで支出でき、チーム内の外国人選手の合計年俸が1000万ユーロ(約133億ウォン)を越えてはならない。
もしこの規定に違反すれば勝ち点9を削減し、裏契約を結んだ際は即降格の措置となる。

スーパーリーグが選手一人ひとりの年俸に手をかける高強度のサラリーキャップを適用することにしたのは、中国サッカー市場にあるバブルを抜くためだ。
チェン・シューアンCFA会長は「中国は最近FIFAワールドカップに出ていないのにJリーグより3倍、韓国より10倍以上の費用を使っている。バブルが多すぎる。もう目を覚まさなければならないとき」と一喝した。


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比率型サラリーキャップ導入のKリーグ…現場の反応は"さあどうだか"
ニュース1



※一部要約

"比率型サラリーキャップ"はスペイン・プリメーラリーガで施行中の制度で、クラブの総収入のうち選手団人件費の支出額の占める比重が一定の比率を超過しないように誘導する政策である。
それにより支出できる年俸総額の上限ラインがクラブ総収入と連動、その規模によりクラブ別に年俸の上限額が変わることになる。

だが連盟の今回の決定に、サッカー界からは憂慮の声も出てきている。
あるサッカー界の関係者は"比率型サラリーキャップ"導入について「ラ・リーガでこの制度を実施していると強調しているが、韓国とスペインのサッカー市場は大きな差がある。果たしてKリーグに合っている制度なのかわからない」として、「現状を維持して連盟、クラブ次元でスポンサーシップや中継権の販売などを通じた収益創出を考慮することが優先だと思う」と主張した。

彼は「クラブの総収入の規模でクラブ別に年俸の上限ラインが変わるなら、企業クラブと市道民クラブの格差はさらに大きくなると予想する」と付け加えた。

また、別の関係者もやはり「金持ちの企業クラブが技量の優れた選手に大金を投資して戦力を強化する間、市道民クラブや投資の少ない企業クラブは新しい選手を育てたり安い選手でチームを運営しなければならない」として、「そうなればKリーグの激しい順位争いは見るのが難しくなるだろう。一部のチームが上位圏をすべて占めることになるだろう」と予想した。

連盟は「選手団人件費の過度な支出を合理的水準に統制する必要性とともに、現実的に存在するクラブ間の予算格差、投資意欲があるクラブの意思の尊重、AFCチャンピオンズリーグを行うクラブの国際競争力維持の必要性などを同時に考慮して用意された方案」と"比率型サラリーキャップ"について説明した。

連盟は"比率型サラリーキャップ"制度導入とともに、勝利手当の上限ラインも制限した。
連盟はコロナ19でクラブの財政的困難が加速する状況を考慮、来年からの2年間でクラブが選手に支給する"勝利手当"の上限ラインをKリーグ1は1試合あたり100万ウォン、Kリーグ2は1試合あたり50万ウォンに制限した。

現在Kリーグでプレーしているある選手は「クラブの事情が厳しいなら選手もそれを無視できない。だが選手との協議なしで一方的に通知したみたいで残念」と語った。

あるエージェントは「選手の勝利手当を減らせば、契約を結ぶときに別のオプションや新しい条項などで手当を受けられる。これが果たしてクラブの財政状況を円滑にしてくれるのか、まだよくわからない」と明かした。

現在Kリーグクラブは1試合あたりで多くて500万ウォン、少なくて200万ウォンまで勝利手当を支給している。
そこに重要な試合のたびに、契約書に明示されていない勝利条件付きボーナスを支給したりもしている。
すでにプロ野球は2016年に勝利手当の禁止とともに、違反時に制裁金10億ウォンおよび選手指名権剥奪などの重い懲戒を規定で決めたことがある。



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