"コロナ19"強打…Kリーグ理事会、選手団の残りの基本給削減10%勧告案決議
スポTVニュース



※一部要約

韓国プロサッカー連盟が、新型コロナウイルス感染症(コロナ19)による"苦痛分担勧告案"を用意して議決した。

プロ連盟は19日、サッカー会館で2020年度の第5次理事会を開いた。

最も関心を集めた選手団の賃金削減については、"勧告"案で議決した。
コロナ19事態による景気不況の深化、試合数縮小や無観客試合の進行などにより、Kリーグを取り巻く経営環境が急速に悪化しているという点を考慮し、"選手-クラブの共生のためのコロナ19苦痛分担勧告案"を議決した。

各クラブと選手が相互合意で今シーズンの残りの基本給(9~12月)の一部を調整するよう勧告した。
勧告案では年俸調整のガイドラインも含まれた。
まずKリーグ全体の選手のうち、約36%にあたる基本給3600万ウォン以下の選手は勧告対象から除外される。

残りの選手は基本給3600万ウォンを超過する部分に限り、残り4ヶ月分の基本給の10%を下方修正する内容である。


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年俸削減のガイドラインは用意された、残りはクラブ・選手間の合意
フットボールリスト



※一部要約

強制性はない。
プロ連盟は選手の自発的参加を要請すると明かした。
各クラブは所属選手と個別的な協議を通じて、同意した選手を対象に残りの基本給を調整する契約変更手続きを進めることになる。

プロ連盟の関係者は「議決された勧告案はガイドラインの性格だ。そのためデッドラインの時点も定めていない。各クラブと選手の事情はすべて異なる。今後の手続きはクラブ・選手間の個別合意によって契約変更が行わなければならない。ただし、合意書などその他の根拠は連盟に提出しなければならない。電算登録が必要なためである」と説明した。

選手の自由を保障するだけに、ほとんどが断った場合の代案のようなものはない。
関係者は「Kリーグ全体が危機にある中で、選手に参加を求める趣旨だ。皆が断ったときでも、特別な対策を出すことはできない」と語った。

水原FCの場合、4月に自発的な賃金削減を決めたことがある。
関係者は「この部分もクラブ側で判断する」と語った。
プロ連盟によると、代表者会議を経てクラブ内でも情報共有が十分できている状態だ。




Kリーグ1の全北モライス監督、年俸"自発的削減"決断
聯合ニュース



※一部要約

19日、全北によるとモライス監督は今年6~7月、2ヶ月分の給与を10%自発的に削減した。

クラブ関係者は「モライス監督が先に提案して給与削減が行われた。外国人だが新型コロナウイルス感染症の余波に伴うクラブの事情を心配し、このような決定を下したと理解している」と語った。

コロナ19事態以降、監督個人の提案で年俸削減が行われたのはモライス監督が初めてだ。

先に水原FCの選手団が4月から、報酬10%ずつを集めて地域社会に寄付することにしたことがある。
それによってキム・ドギュン監督ら、コーチ陣の給与も"寄付形式"で事実上削減された。



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