韓国記者：統合MDを定着させた日本Jリーグ…Kリーグもできる

2018-03-30

[パク・サンギョンのJサッカー] 統合MDを定着させた日、Kリーグもできる
スポーツ朝鮮

※一部要約

"革新と変化"という言葉で成し遂げられるものではない。
多くの挫折と名残を通じてうんざりするほど得た教訓である。

反転のためにもがいているKリーグの足取りはさらに早くなっている。
統合マーチャンダイジング（MD）事業の推進が世間に公開された。
各クラブの入場券、マーチャンダイジング商品の販売を統合管理し、付加価値を高めるという発想である。
共生や変化、究極的な発展のための歩みに、サッカー界の従事者だけでなくファンも良い結果を願っている。

Kリーグの統合MDは実は今回が初めてではない。
2013年にソウル東大門にKリーグストアが扉を開いたことがあった。
Kリーグ1・2部のチームが作ったMD商品を一つの空間で販売する形態だった。
ファンの大きな関心を集め、実際にオフライン売り場を訪れた人々もいた。
結果は残念だった。
千差万別の製品の質だけでなく、数量や消費者ニーズとかけ離れた商品だけだった。
アクセシビリティというオフラインの限界からも脱することができなかった。
いつからかKリーグストアのニュースは聞こえなくなった。
5年前の失敗を再び繰り返してはならない。
徹底した原因分析と補完策が必要な理由である。

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楽天

プロ連盟は日本Jリーグの事例を参考にしたという。
Jリーグは去年から統合MD事業が出発した。
10クラブが参加申請をしたKリーグとは違い、Jリーグは1～3部の計54チームがすべて参加する大規模事業だ。
オン・オフライン販売の比率を50％ずつに設定し、Jリーグ事務局－クラブ間の商品開発比率は4対6である。
外注生産方式だが、担当者の検収を経るようにして商品の質を一定に保つようにした。
商品だけでなく入場券販売の代行事業も一緒に推進した。
ともに歩調を合わせたところはJ1ヴィッセル神戸の親企業であり、日本国内最大のオンラインショッピングモールである楽天だった。
Jリーグ事務局は楽天のシステムを吸収し、楽天は実務者を派遣して協業した。
それを通じて運営ノウハウや個別物流－決済システムの素早い習得や活用が可能になった。
ファンのニーズとクラブの要求事項の間のバランスを取る作業もやはり、協業を通じて解決した。

"創意"も省くことはできない。
人気キャラクターとのコラボレーション商品だけでなく、特色溢れる数量限定記念品などのアイディア商品を作り、収益規模は早くも増えた。
人気キャラクター"リラックマ"を活かしたクラブ商品も、J1優勝チームに与えられるシャーレ（Schale・皿）の形状を模した風呂桶などが代表的な商品である。
Jリーグが統合MD事業でおさめた年間売上額は15億円（約150億ウォン）以上であることがわかった。

プロ連盟が出したブリーフィング資料を見ると、統合MD推進のためにどれだけ多く悩んだのかを覗くことができる。
悩みがプロ連盟だけに留まってはならない。
実際、Kリーグの構成員が備える資質だけを集めても、簡単に解決できる問題もある。
オフラインの小売り、オンラインショッピングモールを運営している親企業を持つクラブはKリーグにもある。
現場で盛んにMD事業を展開してきたクラブの声がもっと積極的に出なければならない。
現場の声がない机上の空論は何の意味もない。
クラブもやはり、腕まくりをしたプロ連盟を積極的に手助けできるという開かれた心を持たなければならない。
すぐに来年からでも1～2部の全クラブが参加できる土台を作らなければならない。
名分や面目ではなく現実を認め、皆が立ち向かう冷徹さが必要だ。

統合MDが単なるクラブ商品販売の促進に留まってはならない。
Kリーグは"面白い試合"という、もう一つのより大きな商品を生産して販売しなければならない。
統合MDという小さな出発点が、凍りついた消費者やファンの心を動かすキッカケになることもあり得る。
よって、Kリーグの構成員全員はさらに徹底して、切迫してアプローチしなければならない。