[単独] アジアサッカーの新たな枠組みが開かれる…AFC、"ネイションズリーグ"3年以内の導入有力
韓国日報




※一部要約

アジアでもUEFAネイションズリーグの形態の国家対抗リーグ戦が3年以内に導入されるものとみられる。
"アジアネイションズリーグ(仮称)"が現実化すれば、AFCアジアカップに代表されるアジアサッカーの国家対抗戦が通年で行われることになり、FIFAのAマッチデイの風景も大きく変わる。

最近のAFCの関係者によると、AFCはリーグ形態の国家対抗戦アジアネイションズリーグを導入する方向で進め、具体的な施行案を立てている。
これは今年から北中米カリブ海サッカー連盟(CONCACAF)と南米サッカー連盟(CONMEBOL)がUEFAネイションズリーグと同じような国家対抗リーグ戦を施行することに決め、今後のAマッチデイの期間にアジア諸国は同大陸、あるいはアフリカのチームとだけ試合を行わなければならない可能性が高くなった環境などを考慮しての判断であるとみられる。

実際、韓国などのアジア諸国は去年にUEFAネイションズリーグが始まった後、Aマッチデイの期間にヨーロッパの強豪チームと評価試合を行うことができない身分となった。
パウロ・ベント監督が率いる韓国代表は去年にコスタリカやチリ、ウルグアイ、パナマらヨーロッパ以外のチームと評価試合を行い、日本もまた韓国と評価試合の相手を交代して試合を行うなど、事情は似ていた。
だが今年から北中米と南米までネイションズリーグの体制に突入することになり、アジアのチームはワールドカップやコンフェデレーションズカップを除けば、事実上ヨーロッパ・北中米・南米の強豪と対決する機会がほとんどなくなる。





アジアネイションズリーグの導入が確定すれば、2023年のアジアカップ予選もこの大会で代替される可能性が高まる。
また、AFCが稼ぐ中継権料、スポンサー収益などが全体の会員国に等しく分配され、UAEアジアカップで急成長した東南アジアの国の反射利益も同時に上がり、サッカー底辺の上向き平準化もできるという見通しが出てくる。

ただし、導入までに解決すべき課題も多い。
まずAFCが目標に設定したネイションズリーグ導入の予定時期が2022年のカタールワールドカップ3次予選(2021年)および本戦(2022年)の時期と重なるうえ、ヨーロッパとは違って国家間の移動距離も長く、大会の運営方法を決めるのにかなりの陣痛が予想される。
そこに相対的にヨーロッパ派の選手が多い韓国や日本の場合、自国選手の所属チームとの摩擦が大きくなる可能性が高い。
AFCの関係者は「基本的な施行時期と方向が設定されれば、各国協会と十分な議論を経るだろう」と伝えた。


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[単独] 大韓サッカー協会もアジアネイションズリーグ導入に"触覚"
韓国日報




※一部要約

協会はすでに去年末からネイションズリーグの全世界拡大の動きを感知し、国際サッカー情勢の変化に神経を尖らせている。
イ・ジョンソプ大韓サッカー協会広報マーケティング室長は「去年、国際イベントに参加した関係者がこのような流れを認知し、対策の必要性を議論した」と伝え、「(アジアネイションズリーグ導入の議論は)韓国サッカーにも重大な変化の可能性を与えることなので、鋭意注視している」と伝えた。

今後アジアネイションズリーグが導入されれば、日本・イラン・オーストラリア・カタールなどと最上位グループに括られる可能性が高い韓国としては、アジアの強豪と着実に争ってアジア内での競争力を確認でき、自然と韓日戦や韓中戦などの興行要因になるだけの試合を着実に行うことができ、サッカーファンの持続的な関心を集める動力を得られる。

ただし、ヨーロッパなど他大陸のチームと評価試合を行う機会が大幅に減り、国際競争力の弱化がもたらされかねないという点が、協会の最大の心配事である。
特に協会の収益構造にも少なくない影響を及ぼす可能性が高い。
協会によるとスポンサーと中継権、チケット収益はAマッチを行ったときに協会が得られる3大収益要因に挙げられるが、AFC主導の大会が続けば、現在進行中の協会による独自の収益事業計画に少なくない支障が予想される。

協会側は「まだAFCからアジアネイションズリーグ導入の時期や運営方法、収益配分などについて詳しい公示を受けたことがなく、具体的な計画をたてるのは難しいのが実情」として、「今後、FIFA主導の"グローバルネイションズリーグ"導入の可能性まで見越して計算している」と明かした。
もしアジアネイションズリーグ開始後、この大会で好成績をおさめて各大陸の上位チームを集めて行うグローバルネイションズリーグにまで足を踏み入れることができるようになれば、収益や競争力向上の面では肯定的な効果が大きいというのが協会側の見通しだ。




FIFA"グローバルネイションズリーグ"構想の背後には"ジャパンマネー"
韓国日報




※一部要約

FIFAは去年から大陸間のクラブ最強戦であるクラブワールドカップを拡大改編し、新たな国家対抗戦の創設推進の目標をあらわした。
現在、UEFAで施行中のネイションズリーグを全大陸に拡大し、大陸別の上位チームを集めて"ミニワールドカップ"に例えられるグローバルネイションズリーグを行うという構想である。

このようなFIFAの積極的な動きには、ここ数年間で国際サッカー界に手を伸ばして影響力をつけている日本企業の攻撃的投資の約束が大きな動力になったという分析だ。
実際、FIFAは去年、日本のソン・ジョンウィ(※孫正義)ソフトバンク会長をはじめとするアジア・中東の投資家からなるコンソーシアムから250億ドル(約27兆ウォン)の投資を約束され、国際大会の体質変化を主導していることがわかった。
ジャンニ・インファンティーノFIFA会長は6月5日に行われる次期会長選挙に単独出馬、再任の可能性が高くなり、新たな国際大会の推進計画はさらに弾みを受けるものとみられる。

すぐ数年以内にアジア大陸単位のネイションズリーグが行われるとしても、AFCに莫大な投資を注いでいる自国企業を背にした日本の影響は無視しにくいと予想される。
今月始めにUAEで終わった2018AFCアジアカップの舞台でも、日本企業はKDDIをはじめとしてセゾンカード、トヨタ自動車、朝日新聞、ファミリーマート、マキタ、ニコンまで7企業が広告看板を掲げていた。
AFCは大会賞金がなかった以前とは違い、今大会では総賞金1480万ドル(約167億ウォン)、優勝賞金500万ドル(57億ウォン)を掲げて"ジャパンマネー"の威力を実感させた。



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