Kリーグが不法スポーツ賭博の清算宣言、最後まで見つけ出す
スポーツ朝鮮




※一部要約

プロサッカー連盟が不法スポーツ賭博の清算を宣言した。

最近、サッカー界で再び頭をもたげた不法スポーツ賭博の事件が出発点となった。
衝撃だった。
青少年代表を過ごした江原FC所属のA選手が、不法スポーツ賭博のベッティングの容疑で検察の捜査を受けている。
検察はすでにA選手の銀行通帳の取り引き内訳を確認した。
A選手は警察の調査で、大学時代に好奇心で不法スポーツ賭博サイトを知ることになり、海外スポーツの試合でベッティングをしたという事実を認めた。

A選手は警察の調査からKリーグ1の試合出場メンバーから外れた。
江原側は検察の捜査終了までA選手を正規リーグの試合に出場させない方針である。

これに対して連盟は、警戒心を感じて再び不法ベッティングなどのスポーツ関連の不正行為の実態と、不正防止活動の現況をチェックした。

射倖産業統合監督委員会の報告書によると、不法賭博市場の規模は2015年基準でおよそ84兆ウォンと推算されている。
その中で不法スポーツ賭博が占める割合は、市場の26%(約22兆ウォン)と推定される。
22兆ウォンは合法事業のスポーツTOTOの6倍に達する規模である。
一般人1700人を対象に行われた不法賭博関連のアンケート調査の結果によると、対象者のうち8.5%、不法賭博経験者のうち55.7%が「不法スポーツ賭博を経験したことがある」とも答えていた。


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オンライン不法ベッティングサイトは知能化している。
海外にサーバーを置き、仮想プライベートネットワークを通じてサイトに迂回接続する手法を使い、成人認証の手続きが必要なく、不法ベッティングに手を出す高校生も増加傾向だ。
またブラックマーケティング企業などを利用し、ブログやSNSでリンクアドレスを掲示物やコメントに上げる方法で宣伝している。
追跡が難しいのは、不法ベッティング業者が一回だけの仮想口座を入金口座として使っているためだ。

連盟は7年前、元・現職選手55人が関わった大規模八百長事件以来、強力な不正防止活動を持続的に実施している。
クラブと連盟の役割を分け、連盟は年間2回講師を派遣して不正防止教育をしている。
クラブも年間4回の教育を始めている。
さらに面談および日誌を作成し、不正防止の誓約書を毎年クラブから提出させる。

クリーンセンターとホットラインも常時運営している連盟は、申告者の褒賞および自主申告制度、不正防止のメッセージを年間10回以上送っている。

試合中でも連盟の不正防止活動は止まらない。
現場の警護要員を通じて競技場内の不法中継者の取締を展開し、電光掲示板を通じて不正防止活動を広報する。
不法中継者を摘発して警察に引き渡す現況は毎年減っている。
2015年(22件)→2016年(18件)→2017年(11件)だ。
だが不法サイトが盛んに行われている以上、不法中継者はなくなっていない。

連盟が不正防止活動に力を入れている部分の一つは、"試合映像不法使用摘発システム"である。
自動警告状も発送し、警察庁のサイバー捜査隊に申告する。
Kリーグの映像コンテンツ著作権の保護効果のためである。

キム・ジンヒョン連盟広報チーム長は2日、定例ブリーフィングで「選手が不法スポーツ賭博に溺れないよう二重・三重で教育をして防止している」と明かした。
それとともに「私たちのシステムを高校・大学サッカー連盟にも導入を推進し、幼少年のときから未然に防ぐ」と伝えた。


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