亜のプレミアリーグを夢見るJリーグの"親東南アジア戦略"
STNスポーツ




※一部要約

日本プロサッカーJリーグが隠れている東南アジアのファンと金を確保するため、中長期的に親東南アジア戦略を着実に実行、加速化させている。
45億のアジア大陸で約7.5%(約6億人)の東南アジア史上を確保し、Jリーグを"アジアのサッカーハブ"にするため、"野心"溢れる作業の真っ最中だ。

Jリーグの計画は2010年から本格的に始まった。
2010南アフリカワールドカップ以降にタイや台湾、フィリピンの公営放送を中心にJリーグを録画中継、あるいはハイライトを編成して送り出した。
日本プロサッカー連盟の主導で東南アジア市場に向けて信号弾を撃った。
その後はJリーグ所属の各クラブが大規模な弾丸舞台でバックアップした。
各クラブは主要な東南アジアの国のプロチームと姉妹提携などを通じてリーグと相互の発展を図ってきた。
1部リーグだけでなくJ2リーグも開拓市場に飛び込んだ。
年が過ぎるほど市場規模は大きくなるなど、拡大・多様性も確保した。
ミャンマー、シンガポール、カンボジアなどのいわゆるサッカー後進国と呼ばれる国を入れる"包容政策"も目についた。
Jリーグ・東南アジア間の親睦はさらに強化され、専門性も深まった。
Jリーグはプロサッカーの運営、管理、マーケティングなどの運営ノウハウを惜しみなく渡し、相手選手が相手国のリーグでプレーできるようにする制度や環境も再整備する努力を惜しまなかった。


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特に、サッカーに関心の高い東南アジアの財閥企業を狙ったJリーグは"商業権利開拓のための支援方案"、つまり相手国のスポンサーを紹介する約束も取り付けた。
1期事業が一次的な"抱きかかえる"包容政策であるなら、2期事業は直接雇用して東南アジアの内需市場のルート確保および釘打ち政策を繰り広げたことになる。
Jリーグはアジアクォーター制を越えて、2014年からは"東南アジアクォーター制"を導入してまずまずの収入を上げている。
別名"提携国クォーター"と呼ばれるが、Jリーグとパートナーシップ協定を結んだタイやミャンマー、シンガポール、カンボジア、ベトナムの5ヶ国が対象である。
Jリーグ連盟が「クラブ側の要請があり、施行することになった」と言うほど熱い関心事だった。
J2所属のコンサドーレ札幌は2013年にベトナムサッカーの英雄レコンビンを獲得し、各種スポンサー契約やベトナム中継、プロモーションなど一定の成果を上げたりもした。


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最近ではJ3リーグ所属の藤枝MYFCが1月にカンボジア1部リーグ所属のボーウング・ケット・アンコールでプレーしていたワタナカを獲得して話題を呼んだ。
効果はあっという間にメラメラと燃え上がった。
カンボジア内でのクラブのイメージは想像以上で、公式SNSのフォロワー数はねずみ算式に上昇し、ワタナカ本人アカウントのSNSもやはり20万人を超えるほど人気が沸騰した。
カンボジアリーグの得点王とMVPを受賞するほど実力も優れていて評価されている。
もちろんワタナカが"ビジネスの獲得"なのは間違いない事実である。
日本のサッカー専門メディア<フットボールチャンネル>は「今後東南アジア市場を開拓するための藤枝の意図が伺える」として、「J2の水戸ホーリーホックもベトナムの選手を獲得し、アジア戦略のための前進段階に入った」と評した。
Jリーグは単にサッカー事業だけに限定していない。
今回のワタナカ獲得で知ることができる。
日本国内の純カンボジア人は約6000人ほどである。
在日ベトナム人(約15万人)よりも少ない。
決して日本の内需市場を確保するという意味ではないということだ。
その代わりに、経済後進国でもあるカンボジアの別事業に目を開くことができる機会を見つけたという意味になる。
<フットボールチャンネル>は「藤枝は当分、クラブの知名度向上とファンを確保し、今後現地でサッカースクール事業展開の準備を進めるだろう」と予想した。
つまりJリーグクラブはサッカーを通じて生涯教育や養育などの社会貢献をするという意味だと解釈される。

どんな政策でも問題点は起きる。
無条件に親東南アジア戦略の政策が正しいわけではない。
基本的には東南アジア選手の競技力で問題が起き、これまでほとんどが成果なしに故国へ帰った。
日本国内ではこの問題が発展の"悩みのタネ"と考えている。
だが経済的にJリーグの収入の一部が東南アジアから生まれているという点を忘れてはならない。
中国スーパーリーグが金で世界のサッカー界を揺るがしている中でも、Jリーグは黙々と"東南アジア政策"を続けているということである。
Kリーグでも仁川ユナイテッド、江原FCなどのクラブがまず中心となってベトナム選手のチュオンを獲得して東南アジア市場に飛び込んだ。
クラブが乗り出すと、すぐにプロサッカー連盟があたふたと一歩遅れて出てきた。
連盟は今シーズンの事業計画に"東南アジア"のキーワードを入れた。
7月に東南アジアでオールスター戦の推進を筆頭に、Kリーグのブランドを活性化させるという計画だ。
また、ベトナムや香港、タイなどにKリーグ中継権の販売やグローバルスポンサーの誘致を推進するという計画を発表した。
遅れはしたがプロサッカー連盟の試みは拍手を受けるに値する。
だが推進の過程で、完璧で細かな計画が必要なときである。
単に内需市場の拡大や雇用政策ではすでに難しい状況だ。
Kリーグの多様・多角度のコンテンツで勝負してこそ勝算があるものとみられる。


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