[済州国際ユース] 日本チーム、英国チームに強勢…鹿島、カーディフに3-2で勝利
STNスポーツ




※一部要約

日本チームが英国チームに強勢を見せている。

鹿島アントラーズU-15は13日、済州西帰浦市にあるカン・チャンハク総合競技場1球場で行われた2019済州国際ユースサッカー大会E組2次戦のカーディフ・シティU-15との試合に3-2で勝利した。
前日の12日にガンバ大阪がニューカッスル・ユナイテッドを4-1で下していた。
日本チームが英国チームに優位の状況が続いている。






"父兄性的暴行・横領疑惑"チョン・ジョンソン会長、サッカー協会公正委へ回付
イーデイリー




※一部要約

高校監督の時代に父兄の金を横領し、性的暴行をした疑惑を受けているチョン・ジョンソン(53)韓国高校サッカー連盟会長が懲戒を受ける。

大韓サッカー協会は9日、サッカー会館で非常対策会議を開き、チョン・ジョンソン会長に対してスポーツ公正委員会への回付を決めた。
スポーツ公正委は委員の日程調整を経て、12日に会議を開いてチョン会長への懲戒の程度を議論する計画である。

サッカー協会の関係者は「今回の事件は警察が現在捜査中だが、あまりに罪の質が悪い重大な懸案のため、スポーツ公正委委員会の招集を要請した」と説明した。

サッカー代表出身のチョン会長は、ソウル江南の某高校の監督だったとき、父兄から各種名目で数千万ウォンを横領した容疑で、今年5月から警察の捜査を受けている。
また、学生の大学入学の便宜を図るとして、第三者を通じて金品を受けた容疑も受けているチョン会長は、最近では父兄を性的暴行したという疑惑まで受けている。



江原地方自治体が日本とのスポーツ・文化・青少年交流を相次いで中断
NEWSIS




※一部要約

江原地方自治体が日本の韓国輸出規制強化に反発し、スポーツ・文化・青少年交流の中断を相次いで宣言している。

8日、江陵市によると、16~18日に江陵カーリングセンターで行われる韓中日女子カーリング親善大会は、日本なしで韓中大会として行われる。

江陵市が最近の韓日葛藤の事態を反映し、日本の1チームを招待しないと決めたためである。

原州文化財団は9月3~8日に行われる2019原州ダイナミックダンシングカーニバルに招待予定だった日本の6つの公演チームの公演日程をすべて取り消した。

江原道教育庁は今月に日本大阪で行われる国際科学祝典と、学生交流25人の10月の日本訪問、日本鳥取県との交流事業をすべて取り消した。

それだけでなく、教職員の国外研修の対象国を日本からオーストラリアとシンガポールに変更した。

学校でも日本との交流を全面的に取り消した。

19の学校が日本研修を取り消したり、延期した。

地方自治体の関係者は「日本との葛藤がさらに激しくなると思う」として、「地方自治体のこのような決定は、民間団体にまで拡大するとみられる」と語った。



バスケ・カーリング「日本チームを招待せず」…韓日関係悪化でスポーツ交流も凍りつく
韓国日報




※一部要約

日本の輸出規制などで韓日関係も悪くなり、両国間のスポーツ交流も凍りついている。

江陵市は16~18日に江陵カーリングセンターで行う予定だった韓中日女子カーリング親善大会に、日本を招待しないことを5日に決めた。
悪化した韓日関係の状況で、日本チームを除いて中国チームだけを招待することにした。

韓国女子バスケットボール(WKBL)もまた、24日から31日まで束草体育館で開催予定のパク・シンジャカップサマーリーグから日本を排除する見通しである。
WKBLの関係者は「政治とスポーツは別と見るべきという原則論もあるが、最近の韓国と日本の関係は非常に特殊な状況と判断された」と明かした。

また、男女プロバスケ球団の日本キャンプはほとんどキャンセルになった。
男子プロバスケは10球団のうち、7球団が日本キャンプを計画していたが、すべてキャンセルした。

女子プロバレーボールもKGC人参公社が初めて日本キャンプをキャンセルする計画を発表し、続けて5日に現代建設も日本キャンプのボイコットを決めた。



「U-20サッカー代表に兵役恩恵を」…兵務庁「検討したことがない」
聯合ニュース




※一部要約

青瓦台の国民請願掲示板には12日、"FIFA U-20ワールドカップで優勝したら選手に兵役恩恵を与えよう"という文章が上がった。

書いた人物は「国民経済の苦しい現実に、大人が国民に希望を与えられない現実の中で、若い青少年がすでに決勝へ進出して国民に希望を与えている」と記した。

また、「もし決勝でウクライナを破って優勝すれば、これは2002年のワールドカップ4強に勝る結実」として、「海外でプレーする選手をはじめとして、すべての選手の未来を開かせる意味で、特別法により兵役免除の恩恵を与えることを切望する」と付け加えた。

国威を宣揚したスポーツ選手に与えられる兵役特例の範囲拡大に賛成する比率が、以前よりさらに高まっているという調査結果も出た。

世論調査専門機関のリアルメーターが12日、19歳以上の男女を対象に調査した結果によると、回答者の504人中55.2%が"スポーツ選手の兵役特例の拡大"に賛成した。
反対の回答率は36.6%だった。

リアルメーターは「賛成の世論は1年前より大幅増加した」と分析した。

だが現在、政府次元で兵役特例が検討されたことはない。

兵務庁側は"兵役恩恵"の主張について「今のU-20に関して、現在兵務庁で検討していることはない」と明かした。



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